私たちが働く旭有機材グループは、安全を最優先に考え行動し心身ともに健康で安心して活き活きと働くことができる職場環境を築きます。
2025 年度における当社グループ全体の休業災害件数は10 件で、2024 年度（８件）と比較して増加しました。これに伴い、休業災害度数率も2.29 と、2024 年度の1.78 から増加する結果となりました。災害の主な要因は作業手順の不徹底や注意不足によるものであり、業界平均（製造業）と比較しても高い水準にあります。 今後も、災害の未然防止に向けた教育・啓発活動の強化や、作業環境の改善を継続的に推進し、安全性の向上に努めます。
※各数値は、年度データ（４月～３月）。 ただし、休業災害度数率（製造業平均、プラスチック製造業平均）のみ、年データ（１月～12月）。 休業災害度数率（製造業、プラスチック製造業平均）の出典：労働災害動向調査 (厚生労働省)
2026年4月、「第21回 全国安全衛生徹底大会」を「安全文化と健康文化を築き直す」をキーワードに、愛知工場をメイン会場として開催しました。当日は、当社グループ各拠点をWEB会議システムで接続し、全社一体となって安全衛生への取り組みを共有しました。 特別講演の一つ目では、産業医科大学の大和浩様をお招きし、「がんの予防に必要なこと～一無、二少、三多」をテーマにご講演いただきました。講演では、がん予防への意識向上を目的として、一無（禁煙・受動喫煙ゼロ）、二少（小食・小酒）、三多（多動・多休・多接）の重要性が紹介されました。また、当社が推進する禁煙化の取り組みに関連し、ニコチンガムやニコチンパッチの活用についても具体的な説明があり、禁煙支援の有効性を再認識する機会となりました。 二つ目の特別講演では、プラスドライブ株式会社の原マサヒコ様より、「事故を起こさない先取りの５Sへ～トヨタの現場に学ぶ『５S』の真の意味」をテーマにご講義いただきました。整理・整頓・清掃・清潔・躾の各要素について具体例を交えながら解説があり、三現主義（現地・現物・現実）に基づき、経営者や管理者が率先して取り組み、５Sを業務の仕組みとして定着させることの重要性が強調されました。 大会の最後には、各事業部及びグループ関係会社より安全活動事例の発表が行われ、他部署の取り組みを学ぶとともに、安全への意識を改めて高める機会となりました。
また、ドリコ株式会社では、2025年7月、「ドリコ 安全と健康を守る会 定時総会」「ドリコ株式会社グループ安全衛生大会」が、ベルサール八重洲にて協力会社86社104名が参加され、盛大に開催されました。当日は安全講話、安全表彰、及び安全標語の投票結果などが発表され安全宣言が行われました。
当社では、安全衛生ラウンドを2025年6月から7月にかけて、広島工場、愛知工場、栃木工場、延岡工場の順に実施しました。「安全衛生ラウンド」とは、経営層が製造現場を巡回し、現場の課題や改善点を直接確認するとともに、社員との対話を通じて現場の生の声を吸い上げる取り組みであり、当社では毎年度継続して実施しています。 2025年度は、「先取りの安全・先取りの健康」をテーマに掲げ、ゼロ災に向けた安全・安心・快適な職場環境づくりを目的として実施しました。ラウンドでは、経営トップが現場の状況をより深く理解し、スピード感ある経営判断につなげることを重視しました。また、説明よりも社員との対話の時間を増やし、危険、暑さ、不快、不衛生など、現場が抱える課題を中心に意見交換を行いました。
当社は2023年度より健康経営推進プロジェクトを発足し、従業員のこころとからだを守るための組織体制整備に力を入れてきました。その結果経済産業省と日本健康会議共同で実施する「健康経営優良法人 2024」の認定を３月に受けました。
従業員の健康を経営課題の一つと捉え、「健康経営」と「人的資本への投資」の目的で、GUPPY社の健康ポイントプログラムを2020年9月に導入し継続中です。健康ポイントプログラムは、ヨガ、ストレッチ、筋トレなどのエ クササイズ、歩数、体重、睡眠時間、食事、飲酒量など日々の活動を記録することで見える化し気づきを与えるシステムです。なお、当社では7000歩 /（人・月）を目標とし、毎月、個人別・地区別・所属部署別歩数ランキングを社内掲示版で公開することで運動意識を高めています。
当社は社員のメンタルヘルスケアに力を入れており、2012年度から毎年、当社産業医でもある赤坂診療所所長の 渡辺登 先生をお招きし、メンタルヘルス講演会を行っています。2025年度もWEBにて9月に実施しました。今年度は「心のヘルスケア」について、健康生活につながる重要なお話をしていただきました。また、当社の社報である＋POWER (プラスパワー) に、毎回「メンタルヘルスアドバイス」と題するコラムを執筆していただいており、2012年以来、当社社員のメンタルヘルスケアにご尽力していただいています。
2025年12月、公益財団法人 福岡労働衛生研究所の御協力のもと、第4回目となる「エイジフレンドリー健康測定」を実施しました。従業員は会社にとって最も貴重な財産であるとの考えのもと、本取り組みを健康経営の重要施策の一つとして位置づけています。高齢化社会に対応した本測定では、柔軟性、俊敏性、ロコモ、バランス、筋力、体成分、血管年齢、骨密度などの多面的な項目を測定し、従業員一人ひとりが自身の身体能力を健康診断とは異なる視点から把握できる機会を提供しています。これにより、主体的な生活習慣の改善や健康意識の向上を促進し、いきいきと働き続けられる職場環境づくりにつなげています。さらに、2026年度も同様の取り組みとして11月に実施を予定しており、継続的な健康保持・増進を支援します。
